建設業の安全教育をアプリ×動画で効率化!
新規入場者教育のデジタル化実践例

建設現場の安全教育は、新規入場者教育からKY(危険予知)活動、日々の安全周知まで、現場監督や安全衛生担当者の時間を大きく奪う業務です。近年は動画教材を取り入れる現場が増えましたが、「動画を作ったのに、思ったほど現場が楽にならない」という声も少なくありません。

本記事では、安全教育を本当に効率化するために必要な「アプリ×動画」の考え方を、新規入場者教育のデジタル化を軸に整理します。あわせて、現場で記録・共有・振り返りが回る仕組みづくりの実践例を、施工管理アプリ「eYACHO(イーヤチョウ)」の導入現場の声も交えて紹介します。動画偏重に陥らず、教育の質を落とさずに手間を減らすヒントが得られるはずです。

建設業は、いまも労働災害がもっとも多い業種です。厚生労働省の令和6年の労働災害発生状況(確定値)によると、建設業の死亡者数は232人で全業種中最多、休業4日以上の死傷者数は1万3849人にのぼります(※1)。国は「第14次労働災害防止計画」で、令和9年までに建設業の死亡災害を令和4年比で15%以上減らす目標を掲げており(※1)、安全教育の徹底は経営課題そのものです。

安全教育には法令上の根拠もあります。労働者を雇い入れたときの安全衛生教育は労働安全衛生法第59条で義務づけられ(※2)、教育すべき項目は機械等の危険性、保護具の取り扱い、作業手順、作業開始時の点検、応急措置と退避など、労働安全衛生規則第35条に定められています(※3)。さらに建設現場特有の制度として、新規入場者教育があります。これは特定元方事業者(元請)が、新たに現場に入る関係請負人の作業員へ現場の危険箇所や作業ルールを周知させるためのもので、労働安全衛生規則第642条の3が根拠です(※3)。

ここに重なるのが、2024年4月から建設業にも適用された時間外労働の上限規制、いわゆる「2024年問題」です。安全を担保しながら残業を減らすには、教育の質を保ったまま準備・実施・記録の手間を圧縮する以外に道はありません。だからこそ、安全教育の効率化が現場の最優先テーマになっているのです。

安全教育の効率化というと、まず「教育動画を作ること」を思い浮かべる方が多いかもしれません。たしかに動画は、危険な作業や事故の状況を視覚的に伝えられ、文章や口頭よりも記憶に残りやすい教材です。新規入場者教育でもビデオや資料を使う方法は古くから一般的に行われています。

しかし、動画を制作しただけでは現場はあまり楽になりません。理由は単純で、現場の負担は「教材作り」ではなく、その前後の運用に集中しているからです。新規入場者調査票の記入と回収、KYシートの作成、当日のリスク洗い出し、安全パトロールの記録、是正指示の伝達、そして受講や周知の証跡を残す作業。これらは動画教材があってもなくならず、紙やExcelのまま事務所に持ち帰れば、結局は残業としてはね返ります。

つまり安全教育の効率化は、「動画教材の制作・活用」と「現場での記録・共有・振り返りのデジタル化」という別レイヤーの両輪で考える必要があります。動画は教育の「伝わりやすさ」を高め、現場アプリは教育の「回しやすさ」を高める。この2つがかみ合って初めて、教育の質を保ったまま手間が減ります。本記事で「アプリ×動画」と表現しているのは、この両輪のことです。

ここで現場アプリの役割を担うのが、紙の野帳をそのままデジタル化した施工管理アプリ「eYACHO」のようなツールです。eYACHOは大林組と共同開発され、ゼネコンでの利用シェアNo.1、スマートデバイス利用シェアNo.1を獲得しています(※4)。手書き・写真・動画・音声で現場の「その時点」を1画面に記録できる設計が特徴で、教育や安全活動の記録を現場で完結させることに向いています。

ここからは、現場で実際に効率化につながる具体的なアプローチを5つに整理します。いずれも「動画を作る」ことそのものではなく、動画を含む情報を現場でどう回すかに焦点を当てています。

• 1. 新規入場者教育の資料・動画をデジタルで配布・共有する

  新規入場者教育では、現場ルールや危険箇所、緊急時の連絡先などを毎回伝えます。これらの説明動画や資料、新規入場者調査票をデジタル化しておけば、印刷や配布、回収の手間が大きく減ります。eYACHOは既存のExcelや紙の帳票の見た目をそのままテンプレート化できるため、自社で使っている調査票やチェックシートを作り直さずに電子化できます。

• 2. 動画・写真・音声で「現場のその時点」を記録する

  安全教育で最も価値があるのは、自分たちの現場で実際に起きたヒヤリハットや是正の記録です。eYACHOは手書きメモに加えて動画・写真・音声を同じページに残せるため、危険箇所の状況をその場で動画や写真で記録し、後の教育教材やKYの材料として再利用できます。一般論の教材より、自社現場の生々しい記録のほうが受講者の当事者意識を引き出します。

• 3. KY活動のリスク洗い出しをAIが支援する

  KY活動は安全教育の中核ですが、リスクの抽出はベテランの経験に依存しがちで、形骸化も起きやすい業務です。eYACHOの安全AIソリューションは、大林組と労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所との共同研究にもとづいて開発された仕組みで、21種類の安全関連法令と31種類の通達・ガイドラインをもとに、現場の作業内容に応じて関連度の高いリスクや対策を動的に抽出します。法令や規則に裏づけられた指摘を得られるため、若手でも一定水準のKY活動ができるようになります。

• 4. 朝礼や安全周知をサイネージで一斉に伝える

  教育内容は「伝えて終わり」ではなく、毎日の周知で定着します。eYACHOはデジタルサイネージ連携に対応しており、現場配置図や安全指示などの最新情報をワンタップで大画面に反映できます。朝礼でキープランや当日のリスクを投影すれば、多人数への周知が紙の印刷なしで完了します。なお、サイネージ連携と安全AIソリューションはスタンダード版以上でご利用いただけます。

• 5. 記録を検索・再利用できる資産に変える

  紙の教育記録は、探すのも振り返るのも手間がかかります。デジタル化された記録は検索や複製ができ、過去の是正事例やKYの蓄積を次の教育にそのまま活かせます。教育を「一度きりのイベント」から「積み上がる資産」へ変えることが、長期的な効率化の決め手です。

考え方だけでなく、実際の現場でどの程度の効果が出ているのかを、eYACHOの導入企業が公表している実例から紹介します。

大林組の建築現場では、複数人で同じ帳票に同時に書き込めるShare機能の活用により、朝礼準備にかかっていた時間が約2時間から10〜20分に短縮され、現場管理の効率が3割向上したと公表されています。朝礼ではデジタルサイネージにキープランを映し、100名を超える規模でも手元のタブレットで拡大して確認できるため、後方の作業員にも確実に伝わります。安全周知のスピードと精度が同時に上がる好例です。

外国人や経験の浅い作業員への教育でも効果が出ています。湧田鉄筋では、安全AIソリューションで選んだ当日の作業に合う災害事例を活用し、写真や図による視覚化で外国人スタッフへ言語の壁を越えた安全指導を実現しました。導入以来、現場での事故発生件数ゼロを継続しています。視覚情報と記録の組み合わせが、言語や経験の差を埋めることを示しています。

若手育成の面では、eYACHOのビデオ通話機能GEMBA Talkを使い、ベテランが事務所から複数の若手を遠隔で支援する取り組みもあります。移動時間を削減しながら、OJTの効率と質を高めた事例があります。安全教育は対面でなければ伝わらないという前提も、アプリによって少しずつ変わりつつあります。

最後に、デジタル化でつまずかないための実務上のポイントを挙げておきます。

教育動画は、長尺の作り込みより短く要点を絞ったものを複数用意するほうが、現場の集中力に合い、更新もしやすくなります。また、ツールを入れること自体が目的化しないよう、まずは新規入場者教育や日報など1つの業務から小さく始め、現場の声を聞きながら広げるのが定着の近道です。

現場特有の条件にも配慮が必要です。トンネルや山間部など通信が不安定な現場では、オフラインでも記録でき、電波の回復時に同期できるかを確認しましょう。協力会社まで展開する場合は、誰でも直感的に使えるか、権限を絞って必要な書類だけ扱えるかも重要です。eYACHOは紙の野帳と同じ感覚の手書き入力を重視しており、ITに不慣れなベテランや職人でも受け入れやすい点が、現場定着の後押しになります。

そして忘れてはならないのが、効率化はあくまで安全の質を保つことが前提だという点です。動画やAIはあくまで支援であり、最終的な判断は人が行うもの。デジタル化で生まれた時間を、現場の対話や安全確認といった本質的な活動に振り向けることが、労働災害を減らす本来の目的につながります。