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建設現場の確認業務を、現場に出向かずに映像と音声で行う「Web臨場」が広がっています。ただ、いざ始めようとすると「何から準備すればよいのか」「通信環境や機材はどの程度そろえればよいのか」で迷う場面も少なくありません。Web臨場（国土交通省の正式名称は遠隔臨場）を始めるには、実施までの流れを押さえたうえで、通信環境と機材を現場に合わせて準備することが欠かせません。国土交通省が示す考え方に沿って、始め方・通信環境・機材の選び方を順に整理します。あわせて、通信や記録の課題を軽くする手段として、施工管理アプリを活用した進め方も取り上げます。
Web臨場を始めるときの要点は、次のとおりです。
Web臨場とは、現場で撮影した映像と音声を使い、離れた場所から段階確認や立会などの確認業務を行う取り組みです。Web会議システムを使うことから「Web臨場」と表現されることもありますが、国や自治体の公共工事では「遠隔臨場」という名称が用いられています。呼び方は異なりますが、おおむね同じ取り組みを指します。
国土交通省の実施要領（案）では、遠隔臨場を「動画撮影用のカメラ（ウェアラブルカメラ等）で取得した映像及び音声を利用し、遠隔地からWeb会議システム等を介して『段階確認』『材料確認』『立会』を行うこと」と定義しています（※1）。確認する対象や目的は従来の臨場と同じで、そこへ出向く代わりに映像と音声で確認する点が異なります。
なお、Web臨場は、現場に据え置いて常時撮影する定点カメラとは目的が異なります。定点カメラが現場全体の様子を見守るのに対し、遠隔臨場は確認したい対象にカメラを向け、その場で受発注者がやり取りしながら確認を進めます。確認したい対象を、必要な場面で的確に映して使う点が特徴です。
背景にあるのは、移動時間の削減や人手不足への対応です。国土交通省は2020年度から試行を重ね、実施件数は2020年度の760件から2021年度には約1,800件へと増えました。この結果を踏まえ、2022年度から直轄土木工事で本格実施へ移行しています（※2）。公共工事で先行してきた取り組みですが、その利便性から民間工事でも取り入れる動きが見られます。
Web臨場には、受注者と発注者の双方にとって利点があります。受注者側は、確認のたびに監督員の到着を待つ手待ち時間を減らしやすくなります。発注者側は、現場に出向く移動時間を抑えながら、複数の現場を確認しやすくなります。さらに、やり取りの様子を映像で残せるため、確認の記録が証跡として残りやすい点も特徴です。
Web臨場は、機材をそろえればすぐに始められるものではなく、発注者との合意を前提に進めます。公共工事では、次の流れが基本になります。
どの確認を遠隔で行うかは、映像で判別しやすいかどうかが目安になります。配筋の状況や型枠、出来形の寸法など、カメラで見て確認しやすい項目は遠隔に向いています。細かな色味や微細なひび割れなど、映像では判断が難しい項目は、現場での確認を残す形が現実的です。すべてを一度に切り替えるのではなく、向いている確認から段階的に広げていくと取り入れやすくなります。
見落とされやすいのが、通信テストと記録の準備です。当日になって映像が乱れる、記録の残し方が決まっていないといった状況を避けるため、事前の確認を丁寧に行うことがスムーズな実施につながります。
Web臨場では、映像と音声を安定して届けられるかどうかが品質を左右します。国土交通省の実施要領（案）は、通信回線や映像・音声に関する参考値を示しています（※1）。主な参考値は次のとおりです。
| 項目 | 参考値 |
|---|---|
| 通信回線速度 | 下り最大50Mbps・上り最大5Mbps以上 |
| 映像の画素数 | 640×480以上 |
| フレームレート | 15fps以上 |
| 音声 | モノラル（1チャンネル）以上 |
| 映像・音声の転送レート | 平均1Mbps程度以上 |
これらの数値は必須の基準ではなく、技術動向や現場の状況を踏まえ、受発注者間の協議のうえで判断するものとされています（※1）。参考値を下限の目安として捉え、余裕をもった回線を用意しておくと安定しやすくなります。回線は、モバイルルーターやスマートフォンのテザリング、現場事務所の有線接続などから、電波状況に合わせて選ぶとよいでしょう。利用が集中する時間帯は速度が落ちることもあるため、事前のテストで実際の速度を確かめておくと安心です。
注意したいのは、発注者側の通信環境に制限がある場合です。発注者のパソコンにはアプリを追加できず、ブラウザだけで参加する運用も見られます。使うシステムによっては、事前に接続方式を確認しておかないと当日つながらないこともあるため、発注者側の条件を早めにすり合わせておくと安心です。
通信が乱れたときのために、予備の手段を用意しておくと安心です。主に使う回線とは別の通信手段を控えておく、複数の通信事業者の電波を試しておくといった備えです。当日に一方がつながりにくくても、切り替えて続けられる状態にしておくと、確認の中断を抑えやすくなります。
課題になりやすいのは、トンネル坑内や山間部、地下といった電波が届きにくい場所です。鉄筋コンクリートに囲まれた構造物の内部でも、電波が弱まることがあります。こうした現場では、通信が途切れても入力を続けられるオフライン対応のツールや、衛星通信などの手段が役立ちます。
Web臨場でそろえる機材は、大きく「撮影する機器」「音声の機器」「補助的な機器」の3つに分けて考えると整理しやすくなります。
| 分類 | 主な機材 | 選ぶときの視点 |
|---|---|---|
| 撮影 | ウェアラブルカメラ／スマートフォン／タブレット | 両手が空くか、確認対象が鮮明に映るか |
| 音声 | ノイズ対策マイク／骨伝導ヘッドセット | 騒音の中でも聞き取りやすいか |
| 補助 | 三脚・スタンド／モバイルバッテリー／モバイルルーター | 固定撮影・電源・通信を安定させられるか |
撮影する機器の中心は、カメラです。映像の参考値として、国土交通省の実施要領（案）では画素数640×480以上、フレームレート15fps以上が挙げられています（※1）。これも協議で調整できる目安ですが、確認対象がはっきり映る画質を確保することが前提です。カメラの種類には、ヘルメットや胸元に装着するウェアラブルカメラ、手持ちのスマートフォンやタブレットなどがあります。
カメラ選びで押さえておきたいのが、「歩きスマホ」への対応です。撮影に気を取られて足元への注意が薄れる危険があるため、カメラを手に持って歩きながら撮影する行為を避けるよう求める発注者もあります。移動しながら撮影する場面が多い現場では、両手が空くウェアラブルカメラが役立ちます。一方で、黒板やスケール（巻き尺）を近づけて写す場面では、手に持てるカメラのほうが扱いやすいこともあり、状況に応じた使い分けが現実的です。
現場の環境に合わせて、カメラの機能を選ぶことも大切です。屋外や粉じんの多い現場では、防水・防塵に対応したカメラだと安心して使えます。歩きながら撮影する場面では手ブレを抑える機能が、夜間工事や逆光の強い場所では明るさを補正する機能が役立ちます。確認対象がはっきり映るかどうかを基準に、現場の条件と照らし合わせて選ぶとよいでしょう。
音声の機器では、聞き取りやすさが重要です。建設現場は騒音が多いため、ノイズを抑えるマイクや、耳をふさがない骨伝導タイプのヘッドセットが役立つ場面があります。映像の参考値と同じく、音声もモノラル（1チャンネル）以上が目安として示されています（※1）。
補助的な機器としては、カメラを固定する三脚やスタンド、屋外で電源を確保するモバイルバッテリー、通信を安定させるモバイルルーターなどが挙げられます。長時間の確認では、カメラや通信機器を同時に充電できる大容量のバッテリーがあると安心です。
機材をそろえたら、本番の前に一度使ってみることをおすすめします。カメラの装着感や画面の見え方、音声の聞こえ方は、実際に操作してみないと分かりにくい部分です。発注者側でも、大きめの画面で映像を確認すると、細部を判別しやすくなります。現場と発注者の双方で使い方に慣れておくと、当日のやり取りが進めやすくなります。
施工管理アプリ「eYACHO」は、株式会社MetaMoJiが大林組と共同開発したアプリです。iOS・iPadOS・Windows・Androidに対応し、現場での手書き入力や図面・帳票の共有、映像でのやり取りを1つのアプリで行えます。導入企業は900社、利用者は80,000ユーザーにのぼります（※3）。
Web臨場は、Web会議システムだけでも実施できます。ただ、確認しながら図面や帳票を見せ合ったり、やり取りした内容を記録として残したりすることまで考えると、現場の業務とつながったツールを使うと運用が軽くなります。ここでは、eYACHOを例に、遠隔臨場を支える使い方を紹介します。
eYACHOには、ビデオ通話機能「GEMBA Talk」があります。現場のタブレットやスマートフォンと、離れた場所のパソコンやタブレットを映像でつなぎ、書類共有と組み合わせて遠隔臨場でも活用できます。映像を見せるだけでなく、同じ図面や帳票をその場で見ながら書き込めるため、確認や工程会議の場で役立ちます。
また、eYACHOのShare機能を使うと、同じ図面や帳票に複数の担当者が同時に書き込めます。誰が何を書いたかがリアルタイムに反映されるため、現場と事務所が同じ紙面を見ながら作業でき、指示や確認の行き違いを減らしやすくなります。
通信が不安定な現場への備えとして、eYACHOはオフラインでの入力に対応しています。電波が届かない場所でも帳票やノートの入力を続けられ、電波が回復すると内容が同期されます。ノートは自動で同期されますが、Shareノートとしての書き込みは、手動で「シェアレイヤーに移す」ことで同期されます。さらにeYACHOはau Starlink Directとの連携に対応しており、空が見える場所であれば、携帯電話のエリア外でも衛星経由で通信手段を確保しやすくなります。この連携は、2025年4月に始まったスマートフォンと衛星が直接つながるサービスを活用したものです。
こうした使い方の実例として、東日本高速道路（NEXCO東日本）では、ウェアラブルカメラとeYACHO（Share機能）を組み合わせた遠隔臨場に取り組みました。全立会150〜160回の約半分を遠隔臨場に切り替え、500時間以上かかっていた移動時間が240時間に短縮されています（※4）。現場に出向く回数を減らしながら、確認の質を保つ進め方の一例です。
遠隔でのやり取りは、確認業務だけでなく、現場のサポートにも応用できます。GEMBA Talkを使えば、若手の担当者が現場の状況を映像で見せながら、離れた場所にいる上司やベテランに相談できます。移動せずに助言を受けられるため、経験の浅い担当者を支える場面でも活用しやすい進め方です。
記録の面でも、映像・写真・帳票を1つのアプリにまとめて残せる点は、Web臨場と相性のよい部分です。確認の様子とあわせて関連する帳票を整理しておくと、後から証跡として振り返りやすくなります。
最後に、実施前に確認しておきたい点を整理します。
Web臨場（遠隔臨場）は、通信環境と機材を整え、発注者と実施範囲を合意すれば、移動の負担を抑えながら確認業務を進められる取り組みです。通信環境は国土交通省の参考値を目安にしつつ余裕をもって用意し、機材はウェアラブルカメラや音声機器を現場に合わせて選ぶことが、安定した実施につながります。
準備の順番としては、まず映像で確認しやすい工種を選び、その範囲で通信テストと機材の確認を済ませてから本番に臨むと、無理なく始められます。通信が不安定な現場や、記録まで含めて効率化したい場合は、施工管理アプリを活用したやり方も選択肢になります。まずは自社の現場でどの確認業務から始められるかを整理することが、Web臨場の第一歩です。
eYACHOは30日間の無料トライアルを提供しています。Web臨場での映像確認と記録・承認を自社の現場でどこまで効率化できるか、まずは実際の運用に近い形でお試しください。導入に関するご相談は、公式サイトのお問い合わせ窓口で受け付けています。
Q. Web臨場と遠隔臨場は違うものですか？
A. 同じ取り組みを指します。国土交通省の正式名称は遠隔臨場で、Web会議システムを使うことからWeb臨場とも呼ばれます。
Q. Web臨場に最低限必要な機材は何ですか？
A. 動画撮影用のカメラ（ウェアラブルカメラやスマートフォン等）、音声用のマイク・スピーカー、通信手段が基本です。国土交通省の参考値では、映像は画素数640×480以上・フレームレート15fps以上が目安とされています（※1）。
Q. eYACHOは無料で試せますか？
A. 30日間の無料トライアルを提供しています。ベーシック版相当の機能が対象で、安全AIソリューションやBLuE連携はトライアル対象外です。
